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資産運用について
資産運用はバランス配分が大事です。
資産運用を考える上で大切なのは、まずご自身の資産を整理することです。
お金の使いみちを決めて資産配分しましょう。
資産運用で大切なのはバランスです。資産運用においてはひとつの資産に偏ることなく、バランスよく運用することが大事です。
若い世代
収入は多くない代わりに、自由に使えるお金の割合はかなり高い時期です。お金をすべて使い切るのではなく、たとえば結婚や住宅購入などに目を向け、将来に備えた資産作りを心がけることも大切です。
若いうちから運用を始めれば、中長期的な運用も可能となり、ある程度リスクがあっても積極的に値上がり益を狙う投資信託を選択することも可能です。
働き盛りの世代
子供の出産や教育、住宅ローンの返済など支出が多くなる時期です。資産を効率的に殖やす工夫が大切です。
毎月の支出に追われがちになりますが、子供の将来や自身の老後のための準備も忘れてはいけません。安全性を重視して中長期的に着実に殖やしていける投資信託を組み合わせることをおすすめします。
セカンドライフが間近な世代
限られた年金収入と貯蓄で、より充実したゆとりあるセカンドライフを送るために、資産を安全に管理していく工夫が大切です。
毎月の必要資金（生活費、趣味・レジャー費など）を把握し、安全性を重視した投資信託を考えてみてはいかがでしょうか。
代表的な金融資産の動きを確認しましょう。
景気の局面ごとに金融資産の値動きに注意しましょう。一般的に、景気の下降局面では債券のパフォーマンスが上がり、景気の上昇局面では株式やリート（不動産投資信託）のパフォーマンスが良好になる傾向があります。
金融商品は、組み入れられる資産によって特性が異なってきますので、資産運用を始める前にそれぞれの特性を理解しておきましょう。
債券
- 国や一般企業などが投資家から資金を調達するために発行されます。
- 債券に投資すると、一般的には定期的に利子収入を受け取ることができます。
- 原則として、償還日には償還金が返ってくるため、投資資産の安定性が期待できます。
債券に投資している投資信託はこちら
株式
- 一般企業が投資家から資金を調達するために発行されます。
- 株式に投資すると、一般的に企業の業績や景気などが良かった場合、配当金や株価の値上がり益も期待できるため、投資資産の成長性が期待できます。
株式に投資している投資信託はこちら
リート（不動産投資信託）
- 投資家から集めた資金を主に不動産で運用する投資信託です。
- リートに投資すると、賃料収入などに基づく分配金や、一般的に経済の状況が良かった場合に、組み入れている不動産の資産価値や賃料収入の上昇などによってリート価格の値上がり益も期待できるため、投資資産の安定性と成長性が期待できます。
リート（不動産投資信託）に投資している投資信託はこちら
バランス型
- 株式・債券・リートなど複数の資産にバランスよく投資し運用する投資信託です。
- バランス型ファンドであれば、運用のプロが投資家に代わってバランスの良い資産配分を考え、その配分に合わせて複数の資産に分散投資してくれます。よって自分であれこれ考えなくても、バランス型ファンドを一本選んで保有するだけで、手軽に分散投資を実現できます。
バランス型に投資している投資信託はこちら
- リスクは「振れ幅」のこと
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リスク＝「損をすること」だと思っていませんか？リスクとは「危険＝損をする」ではありません。
リスクとはリターンの振れ幅のことを指します。リスクとリターンの関係は、大きなリターン（収益）を期待すれば、リスク（収益の変動幅）も大きく、リスク（収益の変動幅）を小さくしたければ、リターン（収益）もその分小さくなります。
- 投資で言うと、投資結果のリターンの振れ幅をリスクといいます。
- リターンが高い資産は、リスク(振れ幅)が大きくなる傾向があります。
- 各資産の年間リターンの振れ幅は、資産ごとに異なります。一般的にリターンが低い資産ほどリスク（リターンの振れ幅）が小さく、リターンが高い資産ほどリスクが大きくなります。
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投資信託取扱商品に関してあらかじめご確認いただきたい重要な事項-
- 投資信託をご購入の際には、最新の投資信託説明書（交付目論見書）をよくお読みいただき、商品内容などを十分にご理解ください。
- 投資信託は、主に国内外の有価証券などで運用されるため、信託財産に組み入れられた株式・債券・不動産投資信託証券などの値動き、為替相場の変動などの影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込む恐れがあります。
- 投資信託のお取引にあたっては、申込手数料（上限：基準価額の3.30％）、信託報酬（上限：純資産総額に対し年率2.20％）、解約手数料・信託財産留保額（上限：基準価額の0.5％）が必要です。その他、監査報酬、売買委託手数料などを信託財産から間接的にご負担（上限額は、保有期間などに応じて異なりますので表示できません）いただきます。上記手数料の合計額は、保有期間などに応じて異なりますので表示できません。
- 投資信託は預金ではなく元本および利回りの保証はありません。また、預金保険制度の対象ではありません。
- 当行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 運用による損益は、投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
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